フィットネス分野でもA Iが活用されている。中国新興のＢｏｄｙＰａｒｋは２０２１年の秋にオンラインフィットネスサービスを開始した。インストラクターからのアドバイスを受けられるパーソナルトレーニングでは、受講者側からも質問できる双方向型のレッスンを提供する。また、ＡＩも受講者のトレーニングを支援する。ＢｏｄｙＰａｒｋが独自に開発したエンジンは人体の１４０カ所を正確に捉えて姿勢を把握し、適正な姿勢になるようアドバイスする。レッスン後に動作を分析したリポートを作成するなど、質の高いサービスの提供につなげている。
トレーニングの姿勢解析（３６ＫｒＪａｐａｎ）
2022/10/20 日本経済新聞 朝刊 10ページ
リモートワークのように場所に縛られない働き方が広がるなか、企業がウェルビーイング経営に力を入れ始めた。ＳＣＳＫはスマートウオッチ「Ｆｉｔｂｉｔ」を１９年以降、約７０００人の社員に配布した。心拍数や血中酸素濃度、体温、睡眠時間などを計測し、結果を通知することで、体調や仕事の負担を振り返ることができる。２２年１０月には新人が配属された９部署を対象に、コミュニケーション活性化アプリ「ハピネスプラネットジム」を導入した。３人一組になり、それぞれが日々の目標を宣言、互いに応援し合う。コロナ禍で対面のコミュニケーションが減り、孤独を感じる社員が増えるなどの課題が見えてきた中、社員の個を尊重し働きがいを高める経営の重要性が増している。
特集――スマートワーク経営調査、「ウェルビーイング」に力、個を尊重、働きがい高める（ＳｍａｒｔＷｏｒｋ）
2022/11/04 日本経済新聞 朝刊 18ページ 1496文字
高知県では官民学が協力してアニメの文化と産業を活性化させるプロジェクトを進めている。2022年11月9日、高知県内のホテルにて、2022年1月に発表された「高知アニメクリエイター聖地プロジェクト」の中間報告をする「アニ魂サミット」が開催された。今回の発表では、プロジェクトの概要や高知県発の長編アニメーション制作に挑戦することを発表した。クリエイターを中心に掲げて、文化と産業を同時に活性化する点は、とりわけ他の地方プロジェクトとの差別化になっている。
2022/11/10 アニメーションビジネス・ジャーナル
2022年11月8日、日本動画協会は2021年の日本アニメの関連市場統計を集計した最新数字として、2021年の世界の日本アニメ市場が前年比113.3％となる2兆7422億円で過去最高であると発表した。主な傾向としては、配信市場が過去最高となる前年比165.9％の1,543億円 、商品化が前年比114.0％の6,631億円を数え、これらが市場を牽引している。アニメの企画数に制作現場が追いつかないという状況が続いており、制作費は上昇傾向である。その結果、「収益については改善が見込まれる可能性が高い」という声が届いている。
2022/11/09 Yahoo ニュース
サイクルイベント
うつのみやサイクルピクニック
十勝中札内グルメフォンド
ザ・グルメフォンド軽井沢～スイーツ～
https://jitensha-hoken.jp/blog/2016/07/marushiba13/
佐渡観光グルメライド４５
→自転車でアクティビティを楽しむコースみたいなんやつ。食事のみに焦点を当てているわけではない。一回一回止まる時間が多い。
https://www.sado-longride.com/2019/course/Dcourse.html
美ら海沖縄センチュリーラン
嬬恋キャベツヒルクライム
ときがわ町サイクルフェスタ
Mt.Fujiヒルクライム
ride shizuoka round 小山
第9回 伊勢志摩 サイクリングフェスティバル(三重県 志摩市 志摩スペイン村（スタート・ゴール）) – スポーツ大会の検索＆参加申込みなら「スポーツエントリー」
https://www.sportsentry.ne.jp/event/t/88507
https://cycle-tsushima.jp/
https://sasaru.media/article/weather/20220731_002/
今までに話していたような、自由なサイクリングの一例
競技性のある大会というより、カジュアルなイベント・ツアー
https://www.sado-longride.com/info/
超上級者向けのものから、初心者向けのものまで取り揃えて、対象の範囲を広げている。
米ツイッターを買収したイーロン・マスク氏が同社の経営再建に向けて４日にも大規模なレイオフに踏み切ることが明らかになった。世界の従業員数の５割に当たる４０００人規模を削減する。ツイッターは近年、積極的な採用を続け２０２１年末の従業員数は７５００人と、５年前の２.１倍に増えた。今回のレイオフでは営業やコンテンツ管理、マーケティング、プロダクト開発、法務など幅広い部門が対象になると見込まれている。
（２０２２年１１月５日 日本経済新聞 朝刊１５ページ）
ソニーグループとホンダが折半出資する電気自動車新会社、ソニー・ホンダモビリティは１３日、自動運転のEVを発売すると発表した。２０２５年にオンラインで受注を始める。社内に複数のモニターやスピーカーを備え、ソニーの強みであるゲームや音楽を自動運転というハンドルを持たないでよい状態で楽しめるようにする。「車の付加価値はソフトやエンタメに移っていく」とホンダのCEOである水野氏は話しており、本体の売り切りではなくソフト更新などで稼ぐ「リカーリング（継続課金）」型のモデルを志向している。
（２０２２年１０月１４日 日本経済新聞 朝刊１５ページ）
エア・ウォーターはJ R西帯広駅近くに液化バイオメタン製造工場を建設し、10月に稼働した。液化バイオメタンを製造して使った国内初の事例となった。家畜の排泄物は約100万トンだが、悪臭が生じ地球温暖化にもつながる。その糞尿のバイオガスからCO2を取り出しメタン濃度を９割以上にしたのがバイオメタンで液化することで大量輸送が可能になる。ただ液化製造はLNGと比べると価格は数倍以上になる。コスト低減には大量製造、大量消費が必要である。
2022/11/9 日本経済新聞 1面
