経営学部木原ゼミ

1.『ファストファッション　クローゼットの中の憂鬱』エリザベス・L・クライン
2. 『2040年アパレルの未来』福田 稔　☑️
3.『サスティナブル・ファッション　ありうるかもしれない未来』水野大二郎

1.AI 戦争　兵器の未来　ルイスAデルモンテ

2.AI戦争論　進化する戦場で自衛隊は全滅する　兵頭二十八

3.次の戦争を人間が決めない日　宮崎正弘

1. 『エネルギーの地政学』 小山堅（朝日新書）

2. 『エネルギー産業の2050年 Utility3.0へのゲームチェンジ』 竹内順子（日本経済新聞出版）

3.『原発回帰を考える 3.11から15年目の大転換』日本ペンクラブ編（集英社新書）

今大会のW杯は、米国式のビジネスモデルによって過去最大の収益を上げることに成功した。一方で、高額チケットや有料動画配信の拡大により大会の公益性が損なわれることや、政治的介入によって競技の公平性や組織の自律性が揺らぐ問題も指摘された。また、規模の拡大でプレーヤーズファーストが後回しになる懸念もある。今後は商業主義を進めながらも、競技レベルや公平性を維持できるかが課題である。

2026/7/22 日本経済新聞朝刊

ウクライナは兵士不足を補うため、AIを搭載した無人戦闘車両（UGV）やAIドローンの開発を急速に進めている。UGVは補給や偵察、負傷兵の搬送だけでなく攻撃にも活用され、AIによる目標識別や自律走行の実現を目指している。AIドローンはジャミングの影響を受けにくく、自律飛行で攻撃対象を追尾できるため実戦で成果を上げている。ウクライナは欧州企業とも連携し、無人機の大量生産と実戦配備を進めており、戦争のあり方を大きく変えようとしている。

2026/7/22日本経済新聞朝刊

ASEANは21日にマニラで外相会議を開き、ミャンマーの本格的な公式会議復帰について結論を先送りした。加盟国間では、軍政への関与を進める国と慎重姿勢を取る国との意見の隔たりが続いている。共同声明案では、暴力停止などを求める「5項目の合意」の履行を改めて促し、その実施状況を11月の首脳会議で検証する方針を示した。一方、中東情勢についても声明をまとめ、米国とイランの対立再燃に深刻な懸念を示し、関係国に自制を求めた。
2026/07/22 日本経済新聞

日本政府はASEANとの関係強化に向け、エネルギー分野を軸とした協力を進める。100億ドル規模の支援で各国のエネルギー調達や備蓄体制の整備を後押しし、日本の資源確保や供給網の安定につなげる狙いだ。米中対立が深まる中、日本はASEANを重要な連携相手と位置づけ、「自由で開かれたインド太平洋（FOIP）」構想や安全保障協力も推進する。エネルギーと安保の両面で信頼関係を深め、地域の安定と日本の国益の両立を目指している。

2026/07/22 日本経済新聞

住友電気工業は、再生可能エネルギー向け大型蓄電池の生産能力を2028年までに約5倍へ引き上げる。増産するレドックスフロー電池は、主流のリチウムイオン電池が抱える発火リスクや約10年という寿命の短さを克服し、不燃性で約30年使用できる特長を持つ。中国企業が安価なリチウムイオン電池でシェアを広げる中、政府も経済安全保障の観点から国産技術の育成を後押ししている。同社は新製品で3割の値下げと小型化を実現し、自治体や電力会社などの長期運用需要の取り込みを図る。

風力発電の基幹設備である風車において、2025年の中国企業の新規導入シェアが79%に急拡大した。背景には安価で小口発注が可能な供給網があり、中東やアジア、日本でも採用が進んでいる。一方、欧米ではエネルギー安全保障の観点から中国製を制限する動きもあり、日本政府も国産部品を使う事業者の評価を高くする支援策を導入した。しかし、国内では資材高騰による事業撤退も起きており、安保のための国産化とコスト抑制の板挟みという課題に直面している。

2026/7/22    日本経済新聞

広告代理店のキーワードマーケティングは21日、AIツール広告に関する企業の実態調査を発表した。ChatGPTへの広告出稿について、31.1％がすでに出稿し、41.1％が具体的に検討していることが分かった。また、AIツール広告に「期待している」と答えた企業は95％に上った。一方、懸念点として「配信面の制御が難しい」「ブラックボックスによる分析の難しさ」「ブランドセーフティーの担保」などが挙げられた。調査は広告担当者302人を対象に実施した。

2026/07/21　日本経済新聞