月別アーカイブ: 2018年1月

M&A(merger and acquisition 企業の合併と吸収)は事業結合、経営が不振な企業の救済、資金手当てなどを目的として実施される。ゴールドマンサックスで日本におけるM&Aアドバイザリー業務をしていた筆者は、本の中で「日本の経営者は買収であれ売却であれ、M&Aを常に経営のための選択肢の１つとして準備し、それが自己の会社の株主価値を最大化するために、最良の選択肢であるかどうかを、公正かつ正確に判断できなければならない。」と述べている。 この本ではM&Aの歴史や現状から、日本企業が考えるべきことが書かれている。 まず、M&Aの歴史として、バブル期に日本ではM&Aは悪い事のように思われていたという。得体の知れない買い占め屋による金儲けしていうと捉えられていた。しかしバブル期で資金調達能力の高い日本企業による海外企業の買収は多く行われていた。ソニーによるコロンビアピクチャーズの買収など本業の強化というより多角化路線の延長であった。バブル崩壊後、日本企業に海外企業の売却案件が中々来なくなる中で、日本企業のM&Aは現在の形に近づいた。日本企業が売り買い双方で活動し、日本企業同士でのM&Aが起こるようになり、KDDIによるテレウエイの買収など本業回帰を目指したものが多かった。バブル期の多角化路線の多くは失敗に終わったからだ。 ではなぜM&Aがブームとなったか。筆者はそのキーワードとして「株主価値の重視」と「株主価値の創造」という言葉を挙げている。日本においても株主価値重視の会社経営が議論され始め、株式を公開しいてるような大企業の意識が緩やかにではあるが、これまでの規模拡大、市場占有率至上主義から株主資本利益率や一株当たりの利益の向上に向き始めているという。株主価値の最大化は資本主義経済の根源をなす株式会社の存在意義であり、アメリカでは比較的早くから最重視されてきた考え方である。その中で、M&Aは今や経営形態の迅速な変化を達成するために必要不可欠な手段であるのだ。 M&Aという言葉だけは聞いたことがある程度だったが、なぜ行われるのか、これまでどういう経緯があったか、分かりやすく学ぶことができた。 やや古い本なので、もっと新しいことが世の中で起きていると思うが、今後の卒論製作のための土台となってくれるような一冊であった。 それに際して、卒論では日本企業同士のM&Aに注目し、ケーススタディを交えながら、今後の日本企業のあるべき姿を考察したい。 服部暢達 著 東洋経済新報社 1999年  

去年、アマゾン有料会員プログラム「Prime」のアメリカにおける登録者数が8500万人に達した。アマゾンがここまで普及した理由、アマゾンが行なっている経営戦略、社会的責任や世界に与えている影響について明らかにする。

2015年に全世界でFinTechが普及して3年目に突入する。日本でキャッシュレス化を進める動きが本格化してきた。2020年の東京五輪における訪日客への対応を向上を目的として。80%が現金収支で成り立つ日本がまだまだ発展途上であることは明らかである。そこでFinTechの世界での成功・失敗事例をあげるとともに日本にどのような形で輸入してこれるのか考察したい。また、去年11月米・Square社がbitcoinのβテストを始めた。もしこれが今年実用化されれば決済ソリューションの転換期に立ち会うことになる。Square社を軸として話を進めていきたい。

アルバイトを3年間してきた中で、職場の雰囲気の重要性を感じた。特に従業員同士のコミュニケーションは同職場での勤続年数の増加(離職率の低下)、仕事効率向上、生産性の向上など企業にとって様々なメリットがあると考えている。それらの事例、研究結果などを調べ、職場の雰囲気向上のための取り組みの重要性、また私なりの新たな取り組み提案を論じていきたい。

人口増加による食糧不足や治療困難な病気に悩む患者を助けるのに効果的とされる技術としてゲノム編集が期待されている。一方で、倫理的問題や知識不足などにより社会はゲノム編集に対して不安感を抱いている。この不安感がどのようなことから生じているのかをゲノム編集の持つメリットと見比べながら明らかにする。さらに、不安感を解消するために、社会や政府がどのような対応を取るべきかを論じていきたい。

リーダーシップについて総合的に学ぶと確固たる結論が出ないため、実在の人物に焦点を当てて考えてみることにした。派遣社員を多用し、人材育成に予算が回されていない昨今の経営事情を鑑みて、人材育成の手法を学ぶことが必要だと考える。そこで私が注目したのが野村克也さんだ。野村さんは「野村再生工場」といわれるほど、育成の手腕が高いことで知られている。彼が活躍した場はスポーツの人材育成だったが、彼の育成理念と結果から経営につながる所を見つけ出し、論文にまとめることにした。

子どもたちの育つ環境は時代と共に変化しているにも関わらず、その変化を受け入れることが出来ていない形骸化した校則が多く見受けられる。児童、生徒たちが集団生活を行う上で一定のルールとしての校則は必要であると思うが、2017年に大阪府で起きた「黒染め強要問題」のような、多様性を認めず子どもたちを傷つけることがあってはならない。そこで校則の定義、作られた歴史、また時代ごとの変遷、校則によって子供の生活に与えられる影響などを調べたり、事例を基に考察したい。そして子どもにとって必要な校則とは何かを、小学校から高等学校までの校則に絞って論じていきたい。

日本の食糧問題の一つにもなっている食品ロス問題、様々な要因がある中で解決策が常々考えられている。私はその中でドギーバッグの重要性について論じていきたい。食べ残しを持ち帰ることができるドギーバッグは、日本ではあまり知られていないが、海外では一般的となっていることも多い。日本でなぜあまり広まっていないのか、ドギーバッグと日本の環境との相性も考えながら、日本でドギーバッグが有用であることを述べていきたい。

近年の日本では、人口減少による内需産業の先細り、経済停滞や地域の衰退が問題視されている。これらの課題を解決するための取り組みのひとつとして、観光庁はスポーツツーリズムを推進している。スポーツツーリズムとは、スポーツをただ「する」「観る」ためのものではなく、観光産業や「支える」地域、団体、組織との融合を図ることで、訪日外国人を含む観光客の増加や地域活性化を目指す取り組みである。論文では、先進事例を交えながらスポーツツーリズムの重要性について論じていきたい。

今まで繊維を調べてきた中で、特に化学繊維（ポリエステル、アクリル、ナイロンなど）に興味を持った。ユニクロのヒートテックやサラファインは化学繊維の組み合わせにより開発された。またユニクロのほか、繊維を扱っている企業が開発したものも調べて比較したい。例えば、ストッキングやインナーなどを扱っている企業。化学繊維のそれぞれの特徴や機能を学び、現在利用されている素材や衣服について調べていく。