月別アーカイブ: 2012年5月

クローン人間への賛否

クローン人間を語る際に取り上げられる問題点には、主に生物学的な点と倫理的な点があげられると思う。よって、その二つの点について自分の意見を書きたいと思う。まずは、生物学の点から。私は生物学の点から見たクローン人間には反対である。なぜなら、クローンとして生まれた羊の染色体は、生まれた時点でテロメアがすでに短かかったからである。これは、人間でも同じことが言えるのではないだろうか。生まれた時点で、あらかじめ寿命がある程度決まってしまうことは、公平性の面から問題に感じる。次に、倫理的な面から。私は、倫理的な面からもクローン人間に反対である。なぜなら、上記のような公平性の問題点があげられるからである。これは、動物、人間、両方に当てはまることではないだろうか。よって、私は、クローン人間には反対である。

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クローン人間

結論から言うと、私はクローン人間を普通の人間として育てるのには反対であり、臓器だけなどをクローン技術で作ることには反対はしない。人間が人間を作ること自体には反対しないが、肌の色が違うだけで差別があることなどから考えてもクローンとして生まれた人には一生差別が付きまとうと思う。また、「天才の遺伝子を残す」というのも大きな理由の一つのようだが、生まれた時から生きる人生を決められている人は奴隷となんら変わらないのではないかと私は考える。以上のことが、私がクローン人間に反対する主な理由である。しかし、クローン技術で臓器を作ることができれば助かる命は格段に増えると考えられ、汎用性も高いと考えられるのでクローン人間の技術をすべて否定するわけではない。ただ、私は人間がこれ以上長生きすることに関しては疑問を持っているので賛成の立場というわけではない。

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クローン人間の是非

クローン技術が発達するにつれて、究極の目的ともいえるクローン人間を作るかという問題について今回触れるわけだが、私はクローン人間の創造には反対である。実際に科学者がクローン人間を造ろうとするのは、自らの功績のためであろうし、その目的は明確でない。またクローンを作るにあたって必要不可欠なものが、受精卵だとされている。それをどのように手に入れるか、また人をヒトとして扱うことに対しての倫理的問題があり、それらはどう足掻いても解決しがたき問題であるようにも感じる。それに加えて更に問題がある。クローン人間を作るにあたって、才能ある人間のクローンを作り、後世まで才能ある人間を生かすという意見をしばしば耳にするが、クローン人間はあくまで遺伝子を受け継いだだけで、才能や技術は先天的なものではない。そういった意味で同一な人間は作れないし、クローン人間にその同一性を求めることは無意味である。以上の点でクローン人間創造には反対だ。

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電気自動車普及のための課題と対策

 現在、電気自動車には、様々な課題が存在している。その中でも、特に課題として挙げられることが、インフラ不足、充電時間の長さ、価格の高さ、そして電力不足の中での依存の危険性である。よって、それらに対する対策を考える必要がある。今回、私は、それらに対して、商用車、カーシェアリング、プラグインハイブリッドなどによる使用方法の特化での普及を提案したい。まず、商用車やカーシェアリングでの使用は、利用の際に用途が限られやすく、使う頻度も高くなり、採算に乗りやすい。それらは、インフラ不足、そして価格の高さに対する対策になると考えられる。一方、プラグインハイブリッド車は、ガソリンと併用できる。それに伴い、こちらは、電力依存と充電時間の長さに対する対策になると考えられる。上記の通り、自家用車としての電気自動車の利用には、実用的なメリットがないことが明白であるので、これらの利用方法による段階的な普及を進めていくことが、現段階において、最善なのではないだろうか。

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脱原発への道のり

 脱原発により起きる問題点は、主に、原発立地の見返りに補助金をもらっていた自治体の財務の急激な悪化や、それに伴う、地域コミュニティ崩壊の可能性などがあげられる。よって、それらに対する対策を考える必要がある。考えられる対策として、現在被災地などで進めている、特区制度などを利用し、優先的にそれらの地域の産業育成を支援していくこと。そのほかに、物質的な豊かさとは違う他の豊かさの価値観、たとえば、家族、地域コミュニティ、宗教、愛国心など、の育成をすることが可能になれば、脱原発後も持続的な社会を日本全体で作ることができるようになると思う。

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船橋市、加工食品の放射性物質を独自検査

5月24日 火曜日 日本経済新聞 朝刊 34面  千葉県船橋市は、臨海部に位置する食品コンビナートで製造された加工食品の放射性物質検査を6月に独自に開始する。この検査を始めることにより、食の安全・安心を確保することが市の狙いである。同コンビナートからは、千葉県外への出荷も多く、実質的には、船橋市以外の安全性確保にもつながる。同市はこれら以外にも、市内の大規模小売店でも販売している商品の検査を始めることも検討中である。

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ポリプロピレンの製造がバイオ素材から

日本経済新聞 5月22日 火曜日 朝刊 14面  東京工業大学と出光興産などのグループと三井化学と大阪大学のチームは、それぞれ車のバンパーなどに使われる代表的な汎用樹脂ポリプロピレンを、石油なしで製造する技術を開発した。東工大グループは、バイオエタノールから特殊な触媒を使いポリプロピレンの原料となる、プロピレンを作る技術を開発し、大阪大チームは、植物由来の原料から、同じくポリプロピレンの原料となるイソプロバノールを開発した。これらの技術により、石油頼みであったポリプロピレンの製造が多様化し、供給の安定化ならびに、二酸化炭素削減につながることが期待されている。    

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尿から、肺がんの早期発見が可能に

日本経済新聞 5月22日 朝刊 火曜日 14面  名古屋大学とパナソニックの研究チームは、尿の成分から肺がんを判定することが可能になる技術を開発した。尿が揮発する際ににおいのもとである、2ペンタノンなど4種類が、肺がんとかかわりが深いことが分かった。データをさらに集めれば、その他のがんの特定につながる可能性もあるという。この技術を利用した患者への肺がん判定の精度は、現在、十分高く、2020年に定期健診などに使う簡易検査法としての実用化を目指している。

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原発をなくすためには

原発を停止させると何が起こるか。電力不足の問題はすべての原発が停止している現在の状況下で特に問題がないことから、夏のピーク時でも節電を呼びかけ、あまり節電意識が芽生えないようだったら計画停電などで警告をするなどの対応をとれば大きな電力不足問題にはならないと考える。しかし、今の状態では火力発電の割合が増えていってしまい環境悪化につながってしまうので自然エネルギーの発電所を増やすことが早急に望まれる。これは利益を出すためには長い時間がかかるので国策として打ち出し、一般企業などにも補助金を出すなどの対応を必要とすると考える。消費税の増税はこのような国民全体に有益なことならば受け入れられるのではないかと考える。

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原発を廃止する為に。

今原発からの脱却をするためには、原発にまつわる諸問題を一つ一つ解決する必要がある。まずエネルギー問題。原発に頼らないためには、個人個人のエネルギー浪費を抑える必要がある。また原発に取って代わる代替エネルギーの開発が必要である。ソーラーや地熱発電がその候補だが、当分はその設置で議論が行われるだろう。次に原発に依存した地方財政問題、これを解決する方法としては、私はその村の解体を提案したい。こういった村は原発というリスクの見返りとして高い経済的利益を手にしていた。けれども、震災の影響もあり、国民からも村人からもリスクと報酬が見合わないという意見が生まれた。実際問題、こういった意見が出てきた以上、国としても村としても、これ以上原発を存続させていくのは不可能だ。ならばこれら原発村を解体し、村人にある程度の生活保障をするというのが妥当な所ではないだろうか。生活保障の財源としては国と東電の半分半分で出すといいのではないか。

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