書評 M&A成長の戦略

M&A(merger and acquisition 企業の合併と吸収)は事業結合、経営が不振な企業の救済、資金手当てなどを目的として実施される。ゴールドマンサックスで日本におけるM&Aアドバイザリー業務をしていた筆者は、本の中で「日本の経営者は買収であれ売却であれ、M&Aを常に経営のための選択肢の1つとして準備し、それが自己の会社の株主価値を最大化するために、最良の選択肢であるかどうかを、公正かつ正確に判断できなければならない。」と述べている。
この本ではM&Aの歴史や現状から、日本企業が考えるべきことが書かれている。
まず、M&Aの歴史として、バブル期に日本ではM&Aは悪い事のように思われていたという。得体の知れない買い占め屋による金儲けしていうと捉えられていた。しかしバブル期で資金調達能力の高い日本企業による海外企業の買収は多く行われていた。ソニーによるコロンビアピクチャーズの買収など本業の強化というより多角化路線の延長であった。バブル崩壊後、日本企業に海外企業の売却案件が中々来なくなる中で、日本企業のM&Aは現在の形に近づいた。日本企業が売り買い双方で活動し、日本企業同士でのM&Aが起こるようになり、KDDIによるテレウエイの買収など本業回帰を目指したものが多かった。バブル期の多角化路線の多くは失敗に終わったからだ。
ではなぜM&Aがブームとなったか。筆者はそのキーワードとして「株主価値の重視」と「株主価値の創造」という言葉を挙げている。日本においても株主価値重視の会社経営が議論され始め、株式を公開しいてるような大企業の意識が緩やかにではあるが、これまでの規模拡大、市場占有率至上主義から株主資本利益率や一株当たりの利益の向上に向き始めているという。株主価値の最大化は資本主義経済の根源をなす株式会社の存在意義であり、アメリカでは比較的早くから最重視されてきた考え方である。その中で、M&Aは今や経営形態の迅速な変化を達成するために必要不可欠な手段であるのだ。

M&Aという言葉だけは聞いたことがある程度だったが、なぜ行われるのか、これまでどういう経緯があったか、分かりやすく学ぶことができた。
やや古い本なので、もっと新しいことが世の中で起きていると思うが、今後の卒論製作のための土台となってくれるような一冊であった。

それに際して、卒論では日本企業同士のM&Aに注目し、ケーススタディを交えながら、今後の日本企業のあるべき姿を考察したい。

服部暢達 著

東洋経済新報社 1999年

 

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