作成者別アーカイブ: 宮嶋 将司

<ゼミ合宿>卒論に向けた事前準備

卒論に向けた事前準備 PDFにまとめました。 ※マインドマップ

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

FinTech

FinTechとは多様な要素が含まれた幅広い概念を持つ言葉であり、そのため新聞記事などを読んでも、「FinTechとは何か」がいまひとつわかりにくくなってしまっている。新しいテクノロジーを指すのか、それとも斬新なビジネスモデルで金融サービスを提供するベンチャー企業を指すのか、など。そこで本書はこのような「FinTech」の多様な要素を段階的に理解するため以下全6章で構成されている。 第1章「FinTechが注目される理由」ではFinTechの登場背景や注目される一因となった業界の特徴などを説明。第2章「進化するFinTech」では40年前から存在する「FinTech」という言葉が時代と共にどう変化してきたかを述べる中でそれぞれの段階での主要プレーヤーを整理している。第3章「いま何が起こっているのかを押さえておこう」においてはFinTechがもたらすものを「金融のデジタル化」という観点で整理し、第4章「金融ビジネス・実務への影響」で既存の金融ビジネスモデルに与える脅威を解説している。脅威をだまって見過ごすわけにはいかず、対抗するために何をすべきか。第5章「FinTechにどう向き合うか」は金融機関と、そのベンダー、そして規制や法制度を司る政府や行政機関などが現在どのような対応をとっているのか、また将来的にどのような対応を検討すべきか述べている。そして、第6章「さらに進化するFinTech」では、現在活発に研究開発が行われる技術が将来的にどのような影響を与えるのかを予想し、我々の生活を作り変える可能性についても言及し締めくくっている。 今まで参考にしてきた文献と大差ないものだと最初こそは感じたものの、金融機関の取り組みを交えながらの解説であったためより具体性の高い解説書であった。やはりこれからの時代、スマホは1人1台がベースとなり、それらを活用してビジネスへと発展させていく必要があると感じた。特に本書の中でも触れられていた「ライフログ」には高い関心を持ち、これから理解を深めていきたい。現段階で言えることは、この先スマホからの情報提供が企業にとっては大きなカギとなるということだ。そして、もちろんそこには法規制との議論もあり課題は山積みではあるものの、経済の転換点に立ち会うことになるのは間違いない。これから卒業論文を執筆するにあたり、金融機関との関わりを学びFinTechの未来を考えることができたことから、良い土台固めの一冊となったと感じている。(969字)   FinTech 著者:柏木亮二2016年8月 日本経済新聞出版社

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

【書評】お金2.0~新しい経済のルールと生き方~

本書は現代のテクノロジーの進化によって発展を遂げる「ポスト資本主義」を念頭に、現在の経済やお金の起源、メカニズムを紹介し、それらがテクノロジーによってどのように変化していっているのかを扱ったものである。ビットコインなど技術的な最新トレンドを紹介したものでなければ、世の中の未来予測を示したものでもない。「お金・経済とは何なのか」を追求し、お金や経済を「ツール」として使いこなすための『本質』を紹介した一冊。 第1章「お金の正体」において起源やメカニズムを紹介する中で「自然摂理の大原則」をローカル化したものとして扱い、第2章「テクノロジーが変えるお金のカタチ」ではFinTechやシェアリングエコノミーを例に「分散化」について言及。本書の核となる第3章「価値主義とは何か?」では「ポスト資本主義=価値主義」とおき、お金の相対的価値の低下を示唆。第4章「お金から解放される生き方」、第5章「加速する人類の進化」において、これからの時代は本質的な価値が台頭し「お金」は単なる道具であると結論付け締めている。以上が本書の構成である。 この先キャッシュレス化に関する論文を執筆するにあたり、一度足を止め、そもそも「なぜ『経済』が発展してきたか」という基本を振り返るいい機会となった。「経済とは欲望のネットワークである」という著者の言い分にはとても理解ができた。モノを買いたい・美味しいものが食べたいといった欲望は常にお金が解決してくれる。しかし現代、このような生物的欲求とは別に社会的欲求が高まっているという。承認欲求である。この世の中のニーズ(欲求)に対応して変化してきたものが即ち経済であるとするならば、私たちは今の経済の変革に立ち会うことになるであろう。ただ一方で、何も気づかずに変革期を歩むかもしれない。普段ごく当たり前に経済ネットワークに依拠する私たちであり、近すぎる存在であるがゆえに見落としてしまうからである。変化を捉えるには常に物事を観察し、俯瞰的に見る目を養わなければならないと本書を通じて再確認した。そしてその中で新たな発見ができれば、自身の価値観に影響を与え、自分自身の成長につながることになるだろう。(900字) お金2.0~新しい経済のルールと生き方~ 著者:佐藤 航陽 2017年11月 幻冬舎(株)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

卒論テーマ・アウトライン

【卒論テーマ】 FinTechの変遷と活用方法〜日本キャッシュレス化への歩み〜 【アウトライン】 はじめに ・起 1・FinTechとは(メリット・デメリット) 2・【事例】PayPalにおける銀行の再発明 ・承 3・日本への上陸と現状 4・【事例】Money Foeward・お金のデザイン「THEO」 5・日本金融機関の対応 ・転 6・海外との違い・海外の発展状況 7・【事例】芝麻信用・Square ・結 8・今後の展望・日本は何を目指すべきか 9・2050年のFinTech おわりに -参考文献- ・NRIオピニオンより5文献を抜粋 ・「お金2.0」後日紹介 ・「FinTech入門」3年次書評 ・「キャッシュレス決済革命」 ・JRI論文より抜粋 2018年5月9日現在

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

卒論テーマ・Fintechの展望

2015年に全世界でFinTechが普及して3年目に突入する。日本でキャッシュレス化を進める動きが本格化してきた。2020年の東京五輪における訪日客への対応を向上を目的として。80%が現金収支で成り立つ日本がまだまだ発展途上であることは明らかである。そこでFinTechの世界での成功・失敗事例をあげるとともに日本にどのような形で輸入してこれるのか考察したい。また、去年11月米・Square社がbitcoinのβテストを始めた。もしこれが今年実用化されれば決済ソリューションの転換期に立ち会うことになる。Square社を軸として話を進めていきたい。

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

【書評】SPRINT 仕事最速術

本書はstartupを行うにあたって、「最速化」こそが全ての最強の解決策である、ことを説いた実践的な解説書である。著者が実際に100回以上の立案に立ち会い、試行錯誤の末に生み出された手法であるため信頼性の高い一冊といえる。 本書の説明の前にそもそもSPRINTとは何か。端的に示すと「5日間缶詰めになって(月〜金の10:00-17:00)、5日間でプロトタイプを作成・テストすること」である(前回述べたリーンスプリントとは別物であることに注意されたい)。たった5日間で事業化の可否を判断することができるのだ。 従来の立案方法としては、失敗を避けるため慎重に取捨選択をし数ヶ月をかけて完成させる。しかし、この方法では数ヶ月経ってから(特に完成間近が多い)欠陥が見つかり断念せざるを得ない状況へと変貌、コストも時間も無駄にすることが多かった。この方法論を一新させたのがSPRINTである。とりわけ、startupは時間もコストも制限されていてその中でやりくりしなければならない。それ故、この手はstartupにとってこの上ない方法論だといえる。 数ヶ月やっても失敗することが多々あるのに5日間でどうにかなるのか。誰しもが思うことであるが、その仕組みが本書に記載されている。 本書は「下準備」と「月曜」から「金曜」の全6部で各曜日にやることが事例とともに書かれている。下準備として問題の洗い出しを行い、月曜日に問題を明確化、火曜日にアイデアをスケッチ、水曜日に絞り出しを行い、木曜日にプロトタイプをつくり、金曜日ユーザーテストする。行うことはこれだけで巻末にはチェックリストがあり読者がSPRINTを今すぐに使える仕組みとなっている。 経営戦略、イノベーション理論、デザイン思考など様々な分野を組み合わせられていて大学講義の集合体であった。この方法論を用いることでリスクの予測が明確にできるようになり、たとえそのスプリントが失敗に終わっても新しいアイデアが出ることがほとんどだという。失ったのは5日分のコストだけであるから費用対効果は抜群であろう。 学生に向けた著書ではないものの、5daysのインターンによく行われる新規事業立案ワークなどでは大活躍しそうだ。本格的にstartupを望む現在、リスクに囲まれた私を一新させてくれるのは本書かもしれない。 SPRINT 仕事最速術 ジェイク・ナップ/ジョン・ゼラツキー/ブレイデン・コウィッツ 2017年4月 ダイヤモンド社

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

書評・リーンスタートアップ成長戦略

本書は「無駄がない」という意味の「リーン(rean)」と「起業」を意味する「スタートアップ(startup)」を組み合わせた造語「リーンスタートアップ」と呼ばれるものをUSERcycleの創始者”アッシュ・マウリャ氏”が実体験を交え紹介したものである。起業の方法論をマネジメント論に取り入れ体系化した理論の1つで極めて低い起業成功率を引き上げるための最善策とされている。 本書ではリーンキャンバスと呼ばれる一枚の紙を適用するために必要なステップを時間順に3部構成で解説している。1部では普遍的な進捗の指標”目標”について定義し、2部で”ムダとはなにか”を認識、3部でブレイクスルーの実現に向けた準備”リーンスプリント”についての方法論を展開している。各章において「演習」と呼ばれる既存のビジネスモデルを読者なりにグレードアップさせる問題が存在する。これを解くことで各章の核心を突くことができ読者の理解をより一層深める仕組みで、学校教育における教科書のような形式となっている。また初期段階から衰退までライフサイクルの各段階を図解を通して簡潔に解説しているため一貫性がある。 率直に実践的な内容であった。自分の想定するビジネスを前提に、適用させるとどうなるか、を考えて読むことによって理解度が格段に上がると感じた。逆に、頭の中に何かビジネスを想定せず読むと内容が入りにくいだろう。専門的な用語が並ぶが逐一別枠で説明されており馴染みの薄い読者でもスタートアップに興味があれば学んでおくべき方法論である一冊であった。3部の”リーンスプリント”に関しては次の書評で紹介しようと考えていた著書の内容で、その前段階の理解にも繋がった。 SCALING LEAN ~Mastering the Key Metrics for Startup Growth~ 邦訳:リーンスタートアップ成長戦略 Ash Maurya 角征典 2017年10月 日経BP社

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

FinTech入門〜テクノロジーが推進する「ユーザー第一主義」の金融革命〜

API・PFM・ブロックチェーン…様々な専門用語が一般誌を飾るようになった昨今、それがなにを意味し金融革命の一端とされているかを解説した入門書。3部構成の本書では第1部にFinTechの基礎概念の説明、第2部ではFintechをそれぞれの業界に分類し、業界ごとにFintechがどのような変化をもたらすのか、代表的なサービスを例に挙げ、第3部においてそれらを用いた未来の金融を推測している。今のFinTechをFinTech2.0と題しこの背景にはコストの低下、スマートフォンの普及、そしてユーザーの変化があると述べる。金融がブラックボックス化されていたのは過去の話でありスタートアップが前進させるFintechによって「アンバンドル化」が進んでいるのが金融の現状である。「所有」から「共有」の時代へと進む現代において、お金以外で価値の交換が可能となる未来への架け橋になること、Fintechという言葉が消える日が来ることを目指して技術はより進歩していく。 前述の通り「The・入門書」との印象を受けた。これからFintechを学びたい人に向けた具体的でわかりやすく背景や実例を解説した本であった。著者がマネーフォワードCEO・辻 庸介氏ということもありマネーフォワードの宣伝本かと最初は思ったが、多方面の企業が紹介され業界の分類が的確になされていた。独学でFintechを研究する私が今回得られたことは、分類された業界内でトップに君臨する企業名とその企業の背景に関することに限られてしまったため若干の物足りなさを感じたが、この先論文を作成するにあたっての土台としては十分な基礎的知識の盛り込まれた1冊であったので参考図書として常備しておきたい。 FinTech入門〜テクノロジーが推進する「ユーザー第一主義」の金融革命〜 辻 庸介・瀧 俊雄 2016年 日経BP社

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

卒論テーマ FinTech

FinTech=Finance×Technologyという式が表すとおり、金融とITの融合を指す。但し各論に入る前に条件として、既存の銀行がITを取り入れるような事業をFinTechとして指すのではなく、IT企業等が金融業界においてサービスを提供することを以後FinTechとする。これらFinTechはセグメント別にすると、お金の「管理」「増資」「集金」「送金」「交換」「調査」となる。cash less化が難航する日本でこの技術がどのように展開され発展していくのか、10年後を見据えつつ現代日本に通用するFinTech技術を考えていくことにする。

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

ソフトバンク、ウーバー最好敵手へ

米紙ウォールストリートジャーナルによると14日、ソフトバンクグループがシンガポール配車アプリ会社グラブ・タクシー・ホールディングスに出資する意向を表明。グラブが実施する最大20億ドルの増資を引き受けることとなるようだ。同社は東南アジアを中心に7ヶ国65都市で事業を展開。米配車アプリ大手ウーバーの東南アジア最大のライバルとして台頭しそうだ。 日本経済新聞2017/07/15夕刊3ページ

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ