作成者別アーカイブ: 牛込 航輔

卒論テーマ 「スポーツツーリズム」

近年の日本では、人口減少による内需産業の先細り、経済停滞や地域の衰退が問題視されている。これらの課題を解決するための取り組みのひとつとして、観光庁はスポーツツーリズムを推進している。スポーツツーリズムとは、スポーツをただ「する」「観る」ためのものではなく、観光産業や「支える」地域、団体、組織との融合を図ることで、訪日外国人を含む観光客の増加や地域活性化を目指す取り組みである。論文では、先進事例を交えながらスポーツツーリズムの重要性について論じていきたい。

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【書評】スポーツマネジメント論――アメリカの大学スポーツビジネスに学ぶ

本書は東京五輪を契機として、今後必要と思われるスポーツに関わる環境整備、人材育成、ビジネス、社会貢献、コーチング、そしてリスクマネジメントなど、スポーツにおけるマネジメント業務のための入門・解説書として書かれた一冊である。 本書はアメリカの大学スポーツ界の先進事例を中心として1.2章では運営形態や経済効果について解説し、3.4章ではオリンピックや社会貢献と結びつけて論じ、5.6章ではコーチングやリスクマネジメントのような人材育成について論じられている。 日本では競技ごとに独立した運営団体を持ち、球技ごとに決められた規則に則って活動を行うが、アメリカではNCAA(全米体育協会)のような大学スポーツを取りまとめる団体が存在し、その団体が規約の作定、収益分配などの運営を統一的に行う。統一した規約の中でも最も重視されるのは学業最優先の原則である。これは、学業とスポーツ競技双方での成功を目指し、心身ともに健全な人格形成を促すことで人生の成功へと導こうというトータルパーソンプログラムが元になったもので、学生アスリートはGPAや単位取得数で基準に達しなければ出場資格を得ることはできない。そのため大学は学業サポートの仕組みを手厚く作っている。また、日本では一般的に1つの競技を年中行うことができるが、アメリカでは競技を行う季節や週あたりの時間に制限があり、多くの選手が複数の競技に参加する。これは希少な人材を共有し人材不足を補うことの他に、特定の筋肉や関節をオーバーユーズすることによる怪我を防ぐリスクマネジメントとしての意味合いもある。 アメリカの大学スポーツチームの運営は、体育局とよばれるプロの職員で行われているが、大学から予算をもらうのではなく独立採算で賄われている。収入は、放映料やチケット売上などの他に、スタジアムなどの設備のネーミングライツや企業や住民からの寄付で成り立っている。このように社会からの支援で成り立っている分、地域への社会貢献活動が重要なものであり、教育支援や災害支援、ホームレスへの炊き出しなど、地域のニーズに応える形での地域貢献を年間を通して行っている。日本の大学でもスポーツ組織を単なるスポーツ振興の延長としてだけ捉えるのではなく、社会の発展に寄与できる組織として、社会と問題解決に取り組める組織ときて進化させることが望ましい。 大学のスポーツビジネス、マネジメントを学ぶためにこの本を読んだ。アメリカの大学スポーツでは、ただ組織規模が大きいのではなく、組織として学業重視や怪我防止による人材育成や地域貢献を徹底していることが分かった。新聞記事によると日本版NCAAを作ろうという動きが進んでいる。アメリカとは風土や環境がかなり異なるため、そのまますっぽり当てはめることは難しいので、日本に合った形でのNCAAを長期的な計画をもって進めていくことが大切だと感じた。 2015年10月出版 著 吉田良治 昭和堂

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【書評】スポーツ都市戦略-2020年後を見すえたまちづくり-

日本は戦後、内需産業で発展して来たが、人口減少に伴い先細りし、新しい成長戦略が必要とされている。一方で世界の外国人旅行者の数は年々増加しており、アジア諸国、特に中国や東南アジアの中間層の伸びは著しい。 その中で、本書では隠れた観光資源であるスポーツを育て、訪日観光客の拡大や地域産業の復興を目指すスポーツツーリズムという考え方を提唱している。日本には隠れたスポーツ観光資源が多く眠っているが、現状では決して有効には活用されていない。プロ野球、Jリーグ、相撲などの観戦型の競技スポーツもあれば、マラソンやサイクリングのような参加型のアクティブスポーツ、スキーやヒルクライム、トライアスロンのような豊かな自然を活用したスポーツもある。 これらの観光資源としてのスポーツを顕在化させ、その都市に合った形で売り出していくための組織として、スポーツコミッションがある。まだ多くの自治体が設置しているとは言えないのが現状ではあるが、さいたま市、新潟市などがいち早く活動を始め、年々数が増えて来ている。 2020年には東京でオリンピック・パラリンピックが開催されるが、そこでどのように観光文化大国としての立ち位置を確立し、どのようなレガシー(遺産)を残して行くかが日本の重大な課題となる。 スポーツツーリズムの理念やスポーツイベントと都市開発との関係について国内外の様々な事例を用いながら説明されているので、専門知識のない私にも読みやすい内容だった。   著者 原田宗彦  学芸出版社 2016年

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【書評】ドケチな広島、クレバーな日ハム、どこまでも特殊な巨人-球団経営が分かればプロ野球がわかる-

巨人戦の地上波全国中継の激減、相次いだメジャーリーグへのスター流失。野球人気の低迷がささやかれだして長い年月が経った。その中で、2000年台後半からパリーグ球団を先駆けとして球団改革が進み、その努力の成果が観客動員数の増加という形で現れている。本書では、公表資料や著者の取材を元に金融、会計の視点から分析し、プロ野球球団の事業構造を解き明かすことを目的としていて、1章では総論としてのプロ野球球団の事業構造、2章3章ではセパ12球団それぞれの経営状態、特徴、経営面での大きな出来事などを論じている。球団ごとに取り巻く環境や経営スタイルは多岐に渡るが、中でも球場との関係性は収益性に関わる大きな要因であり、球団と球場の経営面での一体化を果たすことによって財政の黒字化へと繋げた球団が多いことが読み取れた。 金融、会計の専門用語や数字が多く使われているため読み進めづらさを感じたところはあったが、経営面での各球団の強みや歴史、著者が各本拠地を訪れた体験に基づいた各球団の特色あるサービスなどついて多くの情報を得ることができる一冊であった。   ドケチな広島、クレバーな日ハム、どこまでも特殊な巨人-球団経営が分かればプロ野球がわかる- 伊藤 歩 著  星海社新書  2017年発行

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卒論テーマ スポーツ産業

2019年にラグビーワールドカップ、2020年には東京オリンピックを控え、スポーツに対する注目が高まりつつある。その中で、私はスポーツチームの経営、社会的役割や、産業としてのスポーツの発展ついて興味をもった。 具体的には ・スポーツを軸とした街づくり ・大学のスポーツビジネスのこれから ・プロ野球チームの球団経営は今後どうなるべきか などのテーマを候補として考えているが、卒論を執筆するにあたってなにを中心として論じていくかを後期の活動を通じて絞り込んで行きたい。

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世界のRakutenへ。バルサとスポンサー契約

IT大手の楽天は、「楽天」の文字をあしらった企業ロゴを原則として英語表記に改める。海外での認知度を高める狙いがあり、13日に開いたサッカーの名門バルセロナとのスポンサー契約会見では、メッシ選手らが英語表記の「Rakuten」ロゴ入りの新ユニホームを披露した。楽天とバルセロナとのスポンサー契約は4年間で、金額は年約71億円、総額約284億円。楽天は今月から順次、企業ロゴや通販サイト「楽天市場」のロゴなどをアルファベット表記に切り替える予定だ。 2017/7/14 朝日新聞

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チケットの価格、AIで値決め

三井物産が、人口知能(AI)を使って需給に応じてプロ野球やテーマパークなどのチケット価格を随時変動させるサービスを提供する。欧米でチケットの価格変動サービスを手掛けるニュースターと提携し、興行主の収入の最大化を目指す。プロ野球2球団の一部座席で試験販売するほか、9月にハウステンボスで開催する花火大会の座席販売でもサービスを提供する。2018年には新会社を設立し、20年にはエンターテインメント関連で約700万枚のチケット向けにデータを提供する規模にビジネスを伸ばしたい考えだ。 2017/7/16 日本経済新聞  

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ビブリオバトル・候補

①スポーツビジネスの教科書 常識の超え方 35歳球団社長の経営メソッド(著・池田純) ②スポーツマーケティング(著・原田宗彦) ③スポーツの経済学(著・小林至)

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想像上の原因 要約

遅い決定論とサンプリングバイアスはともに、常識に基づく説明に対して、「前後即因果の誤謬」と呼ばれる欠点をもたらす。Aの後にBが起こったことは必ずしもAがBの原因であるということにはならず、妥当なものとそうでないものの区別が必要である。しかし、社会現象を論ずる上での”常識”はあらゆるたぐいの原因らしきものを妥当に見せかけるのに非常に長けていて、一方で歴史は証拠の大部分を捨て去り説明すべき事柄の流れを一つだけにすることに長けている。その二つが結託して何もないところに因果応報の幻想を生み出している。このようにして常識と歴史に基づく説明は、一見「なぜ」物事が起こったかを教えているように思えても、実は「何が」起こったかしか述べていないのである。

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満員電車ゼロへ「時差ビズ」キャンペーン始まる

通勤時の電車の混雑緩和を図るため、東京都は11日、時差出勤や在宅勤務を呼びかける「時差ビズ」キャンペーンを始めた。都知事選で「満員電車ゼロ」を掲げた小池都知事主導の試みで、都は午前7時に出勤して午後3時45分には仕事を切り上げる形など、勤務時間帯を9種に分けた時差出勤の活用を促す。都のほか約280社・団体が趣旨に賛同して参加。25日まで行い、期間終了後、都は効果の高かった取り組みを広く紹介するなどして普及を図る。 2017/07/12 朝日新聞

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