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２０１２年　１２月２７日　日本産業新聞　１面 三井情報は２０１４年にもゲノム解析サービスを、病院・製薬会社・遺伝子解析装置メーカーなどと共に始める。がん治療薬投薬前に効果や副作用が生じる可能性を調べるという。料金は当初は３０万円ほどだが、将来的には５万から１０万円ほど、解析速度はビッグデータ由来のITを使い、サービス開始当初までには２０分程度までに短縮できるという。

２０１３年　１月８日　火曜日　日本経済新聞　朝刊　１６面 東京大学の若本祐一准教授らは、遺伝子に変化がないのに、抗生物質が効かない細菌が一部存在する原因の一端をつきとめた。それらの菌には、抗生物質の働きを高める酵素がほとんどなかったという。これにより、抗生物質が効かない細菌には増殖を遅めるなにかが含まれているという、長年信じられていた仮説が覆されることになる。将来的には、感染症治療の効率化や、新しい抗生物質の開発に役立てられるとみている。

２０１３年　１月８日　火曜日　日本産業新聞　２面 ブリジストンは、１００％再生可能原材料を使ったタイヤの研究を進行中だ。タイヤの原料には現在使用中で、栽培地域が限定されており大量伐採との批判があるパラゴムノキの代わりに、比較的広範に生息するグアユールやロシアタンポポを使用。その他、タイヤ材料以外の補強繊維や補強材も将来的にはバイオマスから生産し、１００％再生可能タイヤを２０５０年をめどに市場投入を目指すという。

２０１２年　１１月２０日　火曜日　日本経済新聞　朝刊　１４面 １１月１９日、産業技術総合研究所の高木優招聘研究員らは、植物の大きさに影響を及ぼす細胞の長さを、調節するためのタンパク質を３種類突き止めたと発表した。内訳は、伸ばす働きがあるものが２種類で、逆のものが１種類だという。将来的には、バイオ燃料用の大型作物や、珍しい園芸植物などへの応用が期待されている。

２０１２年　１１月１８日　日曜日　日本経済新聞　朝刊　３８面 東北大学大学院の飯島敏夫教授の研究グループは、１１月１７日までに、実験により、ラットの脳の中の島皮質前部にリスクを好む領域があり、そこの活動を抑制することで、リスク回避の行動をとることがわかったと発表した。将来的にはギャンブル依存症などの治療法開発に、応用されることが期待されている。

２０１２年　１１月１９日　月曜日　日本経済新聞　朝刊　３８面 １１月１８日、東電原発事故の影響を調べている『県民健康管理調査』検討委員会が、約９万6０００人の１８歳以下の人を対象とした甲状腺検査で、１６歳から１８歳の女子一人にがんの疑いがあり、と判断されたと発表した。なお現在この女子は、細胞や血液を調べる２次検査に進み原発事故の放射線との因果関係を調査中だ。

１０月１３日　土曜日　日本経済新聞　３面 　IPS細胞の実用化に向けた京都大学山中伸弥教授の方針を受け、IPS細胞の関する特許の利用を許諾するIPSアカデミアジャパンは、３年後までに現在の約２倍にあたる約１００社への特許の利用を目指す方針を掲げた。積極的な特許の利用による、医薬品の開発や再生医療の実現の速達化を目指すと同時に、ライセンス料収入の増加も目指すつもりだ。