作成者別アーカイブ: 岡田 萌愛菜

AIにレシピを教えてほしくなるタイミングとして、まずはシチュエーションごとにレシピを作ってもらいました。今回のプロンプトは以下の通りです。 （プロンプト写真） ①優しい鶏だし豆腐がゆ 【レシピ】 1．小鍋に水と鶏がらスープの素を入れて火にかける 2.沸騰してきたらご飯を加え、弱火で5分煮る 3．豆腐を手で（スプーンも可）ちぎって鍋に入れる 4.ショウガチューブを加え、さらに1～2分煮る 5．塩気が足りなければ塩を足す 6．火を止め、お好みでごま油と小葱、海苔をトッピングして完成！ 【感想】 実際に作ってみると、時短かつ手に入りやすい材料でできるため、体調不良でも作りやすく感じました。優しい味でおいしく、のど越しも良いので喉が腫れていてもするする食べられそうです。 ただ、火を使っての調理は少しハードルが高いのでは？という声や、体調が悪い時に鍋を洗う体力はあるのか？などの懸念点もあり、総合評価は★4です。 （時間4　おいしさ5　作りやすさ4　材料の手に入れやすさ5　洗い物の少なさ3）   次に、先ほどの豆腐がゆと同じ食材で、体調不良ではないときにもおいしく食べられるレシピを考えてもらいました。（材料指定） （写真） ②アボキム豆腐の韓国のりナムルボウル 【レシピ】 1．豆腐をキッチンで軽く水気をきり、スプーンでざっくり崩す 2．アボカド、キムチを加えて混ぜる 3．ごま油、醤油を加えて全体を優しく和える 4．ちぎった韓国のりをのせてごまを振る 【感想】 先ほどとほぼ同じ食材だと思えないほど違う料理になりました。 味は濃い目で、お米に乗せてもそのまま食べても美味しく頂けました。 総合評価は★　です （時間4　おいしさ4　作りやすさ5　材料の手に入れやすさ4　洗い物の少なさ5）

タイトル：経済産業省 DXレポート「2025年の崖」の参考書 著者：佐藤 元輝（キリハレ株式会社） 出版：2023年10月 内容構成の特徴 まず、本書のおおまかな構成と、内容の見せ方について整理する。 各章構成（第1章：検討の背景と議論のスコープ／第2章：DXの推進に関する現状と課題／第3章：対応策の検討／第4章：今後の検討の方向性／第5章：おわりに／第6章：あとがき）というシンプルで論理的な展開になっている。 第1章ではDXレポートが作成された背景と検討範囲を明らかにし、第2章ではレガシーシステム（古くから使われている情報システムやソフトウェアで、現在の技術や業務ニーズに合わなくなっているもの）の老朽化、ブラックボックス化(内部の仕組みや処理内容が分からない＝改善や運用ができない）、人材不足などの現状と課題を整理する。第3章では、それらを克服するための対応策として、経営層の意識改革、システム刷新の集中期間設定、DX人材育成、組織体制の整備などが紹介される。第4章では将来に向けた検討の方向性として、データ活用やビジネスモデル変革の必要性が強調される。最後に第5章・第6章でまとめと著者自身の考察が述べられている。 また、特徴として経済産業省レポートに書かれている用語の説明が非常に丁寧である。読者が、DXに関するシステムの知識がなくても理解しやすい構成であった。 また、レポートの問題点・背景を整理しつつ、具体的に「なぜその課題が生じているか」「どのような対応策が提案されているか」を読みやすくまとめている。たとえば、ブラックボックス化・過剰カスタマイズ・データ活用の困難さなど、実務者にとって身近な問題を取り上げて紹介している。   長所・良い点 この参考書には、次のような良い点があった。 ①理解のハードルを下げている もとのDXレポート自体は政策文書・官庁レポートであり、やや読みごたえがある。用語が専門的だったり、想定読者が専門・政策関係者であったりするため、実務者やこれからDXを学ぶ人にはとっつきにくい部分もあるが、本書はその “ギャップ” を埋める働きをしており、用語解説や背景説明に時間を割いているのが評価できる。 ②構造的・論理的に整理されている 章立てがクリアで、「背景→問題点→対応策→将来方向性」という流れで、一連の議論を追いやすい。読者がどこに焦点を当てて読み進めればよいか分かりやすく設計されている。 ③実務者の視点を持っている 単に政策や理論を解説するだけでなく、「企業の組織体制」「経営層の意識」「業務プロセス改革」「要件定義」「責任体制」など、実際に働く人々が直面しやすい課題に踏み込んでいる点が読者にとって有益である。 ④読み直し・確認用として優れている レポートを一度読んだけれども内容を復習したい人にも、レポートを読まずにDXの議論の概要・要点を把握したい人にも適している。章ごとに整理されており、部分的に読み飛ばしたいテーマから読める構成であった。 改善が望まれる点 一方で、「参考書」であるがゆえに、いくつか課題や改善の余地も感じられた。 ①深堀りが限定的な部分 本書はあくまでレポートの “説明・整理” を目的としているため、オリジナルレポートの提案内容に対する批判的分析や、事例による実践的教訓などはあまり豊かではなかった。たとえば、「本当にこの対応策は中小企業で機能するのか」や「失敗例・成功例からの学び」は読者によってはもっと知りたいと思われそうな内容だが、それらの深堀りは少ないように思われる。 ②事例の具体性・適用性の不足 用語解説・理論構造の整理が丁寧な半面、実際の企業がどのように対応策を具体的に設計・実行したか、またそれに伴う困難と克服スキルなど、より“手を動かす”ためのガイドの性格が薄い場合がある。 ③対象読者の前提知識の差 DXやITシステム、経営戦略の基礎知識が少ない読者には、バックグラウンドやITシステムの基礎的な技術的論点（インフラ、クラウド、モダナイゼーションなど）の説明がもう少し補完されていると、より親切であると感じた。特に私のような学生には少し理解が難しかった箇所があった。   総評 佐藤元輝氏の『経済産業省 DXレポート「2025年の崖」の参考書』は、DXを学びはじめた人、政策レポートを実務に活かしたいビジネスパーソン、経営層やIT部門でDXの議論を共有したい立場の人などにとって、とても有用な入門・キャッチアップ資料であると感じた。 特に、「何が問題なのか」「どこが論点か」「どのような言葉が使われているのか」を丁寧に整理してくれているので、DXの議論を始める際の共通言語を作るための素材として価値があると感じた。 ただし、この本だけで実践フェーズに入るには限界があるようにも思える。実践の設計・実行にあたり、中小企業や業界特性の違いを踏まえた事例、最新技術の動向・ベストプラクティス、失敗例などを別途参照することが望ましいだろう。

EUは、未成年者をSNSによるリスクから守るため、巨大IT企業に向けた新たなガイドラインを公表した。内容には、子どもが投稿した写真の無断ダウンロード防止、依存を助長する機能の無効化、アカウントの初期非公開設定、年齢確認の強化などが含まれる。背景には、デンマークで13歳未満のSNS利用が9割以上に達するなど、利用の低年齢化が進んでいる実態がある。フランスは15歳未満の利用禁止に意欲を見せており、スペインやギリシャなどと共にEU全体での統一的な年齢制限導入を目指している。 2025/7/15　朝日新聞

 社会起業家の栗本氏は、参議院にデジタル民主主義の導入を提案する。自身が開発した「リクリッド」は、市民が政策形成の初期段階から意見を出せるオンラインプラットフォームで、現在約80の自治体で導入されている。選挙区の特性からも、地域代表としての役割があり、市民との対話を深める場として再設計できるのではないかと提案している。 2025/7/8　朝日新聞

Beyond 2025 進化するデジタルトランスフォーメーション 松井 昌代 経済産業省 DX レポート「2025年の崖」の参考書 キリハレ株式会社 佐藤元輝

公立中学校で水泳授業を取りやめる動きが広がっている背景には、プールの老朽化だけでなく、生徒のジェンダー意識の高まりや水着への抵抗感などがある。実際に、実技を廃止し、代わりに水難事故防止に重点を置いた座学や、「着衣泳」の実施などに取り組む学校も増えている。教員負担や維持費の軽減も理由の一つだが、専門家は、水難事故の防止という本来の目的を踏まえた工夫と、持続可能な授業の形が必要だと指摘している。 2025年06月23日　朝日新聞

1930年代に流通した紙フィルムによる日本初期のカラーアニメが、近年デジタル化によって再評価されている。今まで知られていなかった当時のアニメーターの意図や表現したかったことが判明しつつあり、戦前のアニメ技術や文化の貴重な資料として価値が見直されている。  2025年06月21日　朝日新聞クロスサーチ

政府は5日以上の就業体験を含むインターンシップのみを採用活動に活用可能と定義し、多くの企業がこれに沿って実施している。しかし、特に理系や体育会学生などは多忙で参加が難しく、人気企業の5日間インターンには学生が無理をしてでも参加する傾向があり、本来、学業を阻害しないことが重視されるべきなのに、このルールは逆効果なのではないか、と議論が行われている。 2025/06/17　日本経済新聞

東京都は、行政のデジタル化（DX）と脱炭素化（GX）を両立させる政策を推進している。コロナ禍を契機に電子化が進み、デジタル化による電力消費の増加に対応し、省エネ型データセンターや太陽光パネル義務化なども進めており、環境目標の実現には官民一体の取り組みと課題への柔軟な対応が求められている。 2025/06/18 日本経済新聞

トヨタやデンソーなどの製造業でも、一般職と総合職の統合が進んでいる。背景にはAI普及などによる業務の変化などがあるが、一方でスズキや村田製作所のように、安定志向や地域採用ニーズに対応し一般職を残す企業も。今後は統合か柔軟な転換制度を持つかで企業方針が分かれる見通し。  2025/06/10　日経