2000年に公開された米映画のうち、暴力や性描写が入った「R指定」作品の割合が39%と、前年に比べて大きく減ったことがわかった。99年にコロンバイン高校で起きた銃乱射事件をきっかけに米国では映画やゲームなどの暴力・性描写が青少年に悪影響を与えるとして議論が高まっており、米議会も圧力をかけている。映画界は「表現の自由」を理由に批判しているが、実際は社会からの批判を避けるため問題表現を排除し始めた実態が明らかになった。調査会社によると、大手映画会社9社が昨年公開した147作品のうち、R指定は58作品、全体に占める割合は39%と、前年の58%に比べ大きく減った。各社別でもウォルトディズニーが50%から16％激減させ、大手映画会社が軒並みR指定作品を減らした。
2000.1.19 日本経済新聞