本書は、資源に乏しい日本が2050年に向けて、どのようなエネルギー選択を行うべきかを多角的な視点から論じたものである。現在の日本の高水準なエネルギーインフラや安定した電力供給システムは、戦後の高度経済成長期をはじめとする過去の膨大な設備投資の蓄積によって奇跡的に成り立っているに過ぎない。しかし、東日本大震災以降のエネルギーを取り巻く世界情勢の変化や国内の社会構造の変容を鑑みれば、これまで享受してきた安定供給は決して将来にわたって当然の前提であり続けられるものではないと強い危機感が示されている。
特に現代の議論で陥りがちな「太陽光パネルや風力発電といった再生可能エネルギーを大量導入すればすべての問題が解決する」という単眼的な技術至上主義に対し、本書は強い疑問を投げかける。再エネをはじめとする特定技術の導入は手段の一つに過ぎず、真に追求すべきは、将来にわたって国民生活や産業活動を支える「安価かつ安定した電力供給」の持続性である。そのためには、技術そのものの進化だけでなく、電力系統全体の安定性をコントロールする運用能力や、投資を適切に回収・誘発させるための緻密な制度設計、さらには法的なフレームワークの再構築こそが不可欠であると分析する。
こうした背景のもと、筆者は従来の電力事業者が個別に「電気という単一のプロダクトを製造・供給する」という明治以来続いてきた既存の垂直統合型・事業別枠組みの限界を明確に指摘する。そして、通信・都市交通・住宅・行政サービスといった他産業のインフラや先進的なデジタル技術と高度に融合することで、社会基盤全体を最適化する次世代の統合型インフラ構造「Utility 3.0」への不可避な移行とその重要性を提示している。
現在、エネルギー産業を取り巻く外部環境は、相互に作用し合う「5つのD」と呼ばれる不可逆な構造変化の潮流によって、根本からの再編を余儀なくされている。
第一の潮流である「Depopulation（人口減少）」は、過疎化の進展と過度な需要減退をもたらし、これまで電力事業を支えてきた「規模の経済」を完全に崩壊させつつある。これにより、地方部を中心に膨大な固定費を要する既存の送配電網や供給体制を現状のまま維持することは構造的に不可能となり、インフラ維持コストの将来世代への先送りが限界を迎えている。
第二の「Decarbonization（脱炭素化）」においては、2050年の温室効果ガス大幅削減という国際的な課題に対し、乗用車の電気自動車化や給湯・調理の電化を進める需要側と、化石燃料依存からの脱却を図る供給側の双方向からの同時改革が求められる。しかし、太陽光発電等の自然変動電源が拡大する一方でそれら単体では需要と供給の量を常に一致させる「同時同量」の達成や、交流電力の周波数を一定に保つといった電気の質の維持が技術的に困難であるという課題が浮き彫りとなっている。
第三の「Decentralization（分散化）」では、分散型エネルギーリソースが社会に広く浸透する一方、気象条件に左右されるそれだけでは系統全体の安定供給を担保できない。そのため、慣性力を持ち周波数調整やピーク時対応を担う従来型の大規模系統電源（火力や原子力等）や大型蓄電池といった「調整力（kW・ΔkW価値）」を適正に評価し、経済的に維持・活用するための制度的枠組みの構築が不可欠となる。
第四の「Deregulation（自由化）」による市場競争の導入は、短期的なコスト削減や消費者選択の拡大をもたらした反面、単なる発電量の取引価格の過多のみを競わせる市場構造では、稼働率が低く投資回収の見通しが立ちにくい調整用電源や原子力発電の衰退を招き、国全体での供給力不足や停電リスクを高めるという弊害を生んだ。これに対し、発電容量や調整力を適切に取引できる市場の再設計が強く求められている。
第五の「Digitalization（デジタル化）」の急速な進展は、IoTやAI、さらには機器間取引やブロックチェーン技術の活用を可能にし、消費者の価値観を「電気というエネルギーそのものの購入」から「快適な室内環境や最適な家電稼働といった生活体験」へと根本から変容させている。この結果、従来の単純な電力小売事業は縮小・淘汰に向かい、多様なサービスと融合して最適な顧客体験を提供する「UXコーディネーター」などの新たなプレイヤーへとビジネスモデルそのものが再定義されつつある。
筆者は現状の制度改革の延長線上にある変更や、市場原理への過度な依存、さらには「技術進化が自然と課題を解決する」という楽観論に対し、批判と否定を突きつけている。2050年において、エネルギーの安定供給と脱炭素化という極めて高度な課題を完全に両立させるためには、電力事業者が従来の単に発電し、電気を売るだけの存在にとどまることはもはや許されない。電力を軸としながらも、通信、運輸、住宅、行政サービス、さらにはデジタル技術と不可分に融合した、次世代の社会基盤プラットフォーム「Utility 3.0」へと根本的な変化果たすことが条件としている。
・感想
エネルギー問題を電力業界単体で完結させず、水道・交通・行政といった他分野とのプラットフォーム統合によって解決を図るという動きは、今後の社会インフラのあり方として非常に説得力があると感じる一方で、著者が提示する複合ユーティリティの実現に向けては、かなりの障壁がある。このような障壁をいかにして克服し、具体的な社会実装へと落とし込んでいくのかについては、今後さらなる議論と検証が必要な課題であると感じる。