ＤＸと脱炭素を両立するため、省エネルギーや省資源の「サステナブルＩＴ」の確立が急務になっている。９月１５日、暗号資産（仮想通貨）の時価総額でビットコインに次ぐイーサリアムは大規模なシステム変更を終えた。変更の狙いの一つは省エネで、イーサリアムの運営団体は「消費エネルギーを最大９９．９５％削減できる」としている。省エネはIT全体の課題でありクラウドサービスの普及を背景にデータセンターの電力消費が増え続けている。IT各社は「サステナブルＩＴ」「グリーンＩＴ」を旗印に省エネ化や脱炭素化を図る。
2022/10/7 日本経済新聞 朝刊 16ページ