米アップルは4日、サンノゼ市で開いた世界開発者会議で「スマートフォン(スマホ)中毒」への対策を発表した。アプリ別に1日の利用時間を決めたり、時間が迫れば通知したりする。スマホ中毒の多くは交流サイト(sns)などが主因だが、機関投資家はアップルにも対策を求めていた。アップルのスマホ「iPhone」などの一週間の利用状況を見られるようにするほか、どんなアプリの利用頻度が高いかもわかるようにする。この中毒対策は、デジタル系事件の中核企業として社会的責任を負う姿勢を示した格好。若年層を中心とした利用者保護の徹底はブランディングにも重要と判断したようだ。
(日本経済新聞 夕刊 一面 2018／6／5)
