作成者別アーカイブ: 日菜子 小島

プラ粒子 深海魚の体内に付着

世界的な海洋汚染が問題になっているプラスチックの微粒子マイクロプラスチックが、陸部から遠く離れた大西洋の深さ300〜600メートルにいる深海魚の体内に蓄積していると、アイルランド国立大の研究グループが15日までに突き止めた。検出率は全体の70%超と高く、調査した七種全てから見つかった。いずれも資源量が多い魚で、マグロやイルカ、海鳥などの餌となり、食物連鎖の中で重要な役割をがある。グループは「マイクロプラスチックにはポリ塩化ビフェニール(pcb)などの汚染物質が吸着し、高濃度になりやすい。深海の生態系や魚を食べる人間の健康にも悪影響を与えかねないと警告した。 (日本経済新聞 2018/7/1?)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

銀行、次々に値上げ

銀行がジワリと値上げに動いている。ATMや両替の手数料など、気がつけばあちこちに値上げや有料化が目立ち始めた。ただ銀行の狙いは収入の拡大よりむしろ、維持費がかさむリアルのサービスから、低コストのネットへと顧客を誘導することにある。一方デジタル化は異業種からの参入障壁を一気に下げ、決済ではネット企業の参入が相次ぐ。スマホを経由したお金のやりとりが増える中、銀行の存在感を維持するためには、銀行ならではの強みを発揮できるかが勝負だ。 (日本経済新聞 2018/7/16)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

飲食店 定額制サービス好調

コーヒーが月三千円で飲み放題、ステーキが月7万円で食べ放題、飲食店にこんな定額制サービスが増えてきた。期間に応じて料金を支払う「サブスクリプション」と呼ばれるモデルだ。 お得感によって利用者を囲い込む狙い。居酒屋などを展開するアンドモアは、定額飲み放題サービスを二月から始めたところ、売り上げが増加し、客数が増えたと話す。 客は、飲み物にかけるお金を食べ物に回し、注文数を増やしたり、より高価なメニューを注文する傾向があるという。 (朝日新聞 2018/7/11)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

LINE、銀行を超えるか

電子メールより簡単に連絡を取りあえる対話アプリで名を知らせた「LINE」が銀行への道を走り始めた。電子サービス「LINEペイ」を今後三年で拡散させる計画を打ち出した。全国どこでも24時間365日手持ちのスマートフォン(スマホ)で送金ができる。銀行と系列にクレジットカード会社が手数料で稼ぐのとは異なり、LINEは決済で得られるデータや顧客情報を収益につなげ、手数料は無料だ。手数料を払う習慣が崩れれば、既存金融は追い込まれる。またLINEのような無料サービスはATMなどの銀行の巨大インフラを陳腐化させる威力を持つ。一方、安全性、金融機関と提携せざるを得ない点などの課題は多く、無料対話アプリの成功体験が金融に (日本経済新聞 2018/7/10)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

百貨店、スタートアップを活用

スタートアップ企業が大手商業施設や小売店の売り場改革の切り札として台頭している。丸井グループはネット通販サイト構築支援のBASE(ベイス、東京・渋谷)と協力し、渋谷マルイの1スペースに「SHIBUYA BASE」と題したインターネット通販を展開する企業のテナントを呼び込む。丸井は普段接点のない事業者を効果的に誘致でき、出店側にとっては新たな顧客との接点になる。また、高島屋横浜店(横浜市)は、空席情報配信サービスのバカン(東京・千代田)が提供する商業施設内の飲食店の混雑情報を表示する電子掲示板を納入した。ネット通販に危機感を持つ流通各社はスタートアップのサービスを取り込み、店舗効率の向上を目指す。 (2018/7/2 日本経済新聞)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

カーシェア、運転データ収集で成長

カーシェアリング国内最大手のパーク24は3日、参入から約9年間で会員数が100万人を超えたと発表した。カーシェアリングの普及に活用してきたのが、車から集めた利用時間や走行距離、最高速度などの様々なデータ。さらに、給油を利用者がすれば一定時間を無料で利用できる、急発進や急ブレーキが少ない安全運転をするとポイントが貯まる制度を導入した。データを最大限に生かす事で利用者の利便性や稼働率を上げ、次世代の車の開発に繋げるという。 (2018/7/4 日本経済新聞15面)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

ホテル不足 客船で解消

JTBは25日、東京五輪期間中に横浜港に停泊する海外の大型クルーズ船をホテルとして活用すると発表した。約1000室で述べ36000人の宿泊を見込む。五輪に向けホテル不足が予想される中、東京や千葉などでも客船を利用する「ホテルシップ」は、大型イベントで一時的に膨らむ宿泊需要を取り込み、五輪特需後のホテルの過剰供給を防ぐ手法としても注目される。 (2018/6/26 日本経済新聞 13面)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

ゲーム障害 治療進展に繋げる

生活に支障をきたすほどオンラインゲームなどに没頭する依存状態を、世界保健機関(WHO)が18日に行われた国際疾病分類(IDC)の改定で「ゲーム障害」として精神疾患に位置づけた。内容は、①ゲームの頻度や時間をコントロールできない②日常生活においてゲームを他の活動を差し置いて最優先とする③生活に支障が出ているのにゲームを続けるー の条件が一年以上続いた場合、ゲーム障害に当てはまる可能性があるとしている。単純に長時間ゲームをしているだけでは該当せず、健康面、社会生活に影響が出ているかがポイントだ。WHOはゲーム障害を疾病と認定することでゲーム障害と同様の症状が出ている人の治療法の発展に繋げていくという。 (2018/6/24 日本経済新聞 5面)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

ドラッグストア、食品で急成長

ドラッグストアが食品の内需を掴み始めた。店舗数が増加し、医薬品だけでなく食品でも安価をけん引。理由は、利幅の大きい医薬品があるため、競合の小売りより食品を値下げできる余地が大きいためだ。消費者を引き寄せる目玉商品として、食品を前面に打ち出す店が多い。地方では消費者の一部がスーパーからドラッグストアに流れる。消費者物価指数(CPI)を0.1%ほど押し下げているとの試算もあり、国内の物価にもじわりと影響を与えている。 (2018/6/18 日本経済新聞 朝刊)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

不妊治療、のしかかる負担

女性の社会進出や晩婚化を背景に、不妊に悩むカップルが増えている。人気のクリニックは子供を望む夫婦が殺到し、不妊治療の初診が最大9ヶ月待ちとなっている。多くの女性が仕事を抱えながら診察に通う中、15年の日本の体外授精件数42万4151件のうちの成功率はわずか12%に満たない。さらに、高額の治療費は結果にかかわらず発生し、公的支援が薄いのが現状だ。仕事と治療の両立はあまりにも厳しい。 (2018/6/18 日本経済新聞)

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ