AIに代表されるテクノロジーの進歩は、従来の産業構造や雇用、労働環境に劇的な変化をもたらしている。これまでの産業革命でも多くの職業が消失したが、同時に新たな職業も創出されてきた。しかし、第四次産業革命がもたらす変革は人が不要になるという、従来とは質的に異なる懸念をはらんでいる。本研究は、こうした環境変化に際し、高等教育や企業における次世代の人材育成制度をどのように再設計すべきかを提言することを目的としている。
本論文では、AIが労働に与える影響について5つの主要なレポートを基に検証している。
1 野村総合研究所（2015年）: 2025〜2035年には日本の労働人口の約49%がAIやロボット等で代替可能になると推計。データ分析や体系的操作を行う職業は代替されやすく、他者との協調や交渉、サービス志向性が求められる職業は代替が難しいとした。
2 Arntz et al.（2016年）: タスク構成に着目した分析により、自動化される仕事はOECD全体で9%に過ぎないと推計し、失業よりも潜在的な格差や職業訓練への注目の必要性を指摘した。
3 経済産業省（2017年）: 変革への対応の有無で2030年の就業者数減少幅に大きな差が生じると試算し、人材育成の必要性を論じた。
4 厚生労働省（2017年）: 能力開発機会の早期提供の必要性や、新価値創出のためのAI活用の重要性を提示した。
5 総務省（2017年）: ルーティンタスクの多い非正規雇用者が影響を受けやすいと指摘し、創出される雇用への適応のための教育が重要であると結論づけた。
新井は、AIが理解できない領域は意味論であり、その根本にある読解力こそがAIに対する優位性になると分析した。また、田坂は知的労働の能力を分類し、AIの強みによって置き換わる能力（集中力、論理的思考力、知識習得力、記憶力）に対し、置き換わらない能力として直観的判断力、対人的能力（コミュニケーション・ホスピタリティ）、組織的能力（マネジメント・リーダーシップ）」の3つを挙げ、これらを高める重要性を主張している。総じて、AIが不得意とするのは非言語的なコミュニケーション力であり、より高度な対人スキルが必須となる。
AI時代において、高度なコミュニケーション力を身に付ける鍵としてリベラルアーツが注目される。リベラルアーツとは単なる科目ではなく、物事の本質を批判的に考える力と、それを表現する力、すなわちEQを高める学びである。本研究は、これまで不連続であった高等教育での学びと企業が求める人材育成を繋ぎ、AIとの対比においてリベラルアーツの必要性を論じた点に学術的、実務的貢献がある。今後は、具体的な育成モデルの構築や海外事例の調査が課題として残されている。