4月1日時点で、日本を代表する大企業の多くが、サイバーセキュリティー対策が不十分であることが分かった。日本経済新聞が診断ツールで日経平均を構成する２２５社を調べたところ、サイバー攻撃を受ける危険性がある企業は４割弱に上り、米国の主要５００社より高かった。自動車や機械など大規模製造業が低評価を受けた。危険性が高いと評価された企業は、自動車や機械などの製造業で８割近くを占めた。製造現場ではあらゆるモノがネットにつながる「ＩｏＴ」が急速に普及し、外部からの通信にさらされる一方、更新が難しいことから古いシステムを使い続ける場合が多くセキュリティー上の穴になりやすい。
サイバー対策、４割に危険性 大企業のシステム更新遅れ 車や機械目立つ
2022/06/05 日本経済新聞 朝刊 1ページ