損保大手、ひょうの事前予測を強化

損保大手各社は、自動車や住宅に被害を与える「ひょう」の事前予測強化を進めている。従来はレーダー観測による30分前の情報提供が限界だったが、東京海上ホールディングス系の「I-レジリエンス」は、気象庁の公開情報を活用した独自モデルにより最大39時間前の予測に成功した。各社もアプリやカーナビ、ドライブレコーダーを使った通知サービスを展開している。ひょう被害による保険金支払いは巨額となるため、保険料上昇を防ぐ目的でも技術開発が進められている。

2026/05/27　毎日新聞