日本人の睡眠不足は他国に比べても際立っており、OECD加盟国の中で最下位である。そのため、睡眠をどう取るかが問われ始めている。JR東海では「睡眠自己管理プログラム」を導入し、事故防止のために乗務員の健康管理に力を入れている。また、三菱地所では「仮眠制度」、SOMPOホールディングスでは「お昼寝スペース」を導入するなど、従業員の睡眠改善を支援する企業が現れ始めている。睡眠不足が蓄積すると「睡眠負債」となり、仕事の能率低下や大事故に繋がるという。人口減少が続く日本では、一人一人の生産性向上と、長く活躍できる健康づくりが課題だ。
(2020/6/2 讀賣新聞 17頁)
