作成者別アーカイブ: 福人 竹内

eスポーツ、パラリンピック入りか

ゲーム対戦競技eスポーツを正規のスポーツとみなすかの議論が、五輪からパラリンピックにも広がってきた。パラリンピックにおける関心は、障害の有無や程度を越えて競い合える点にあり、eスポーツは手先などでゲーム機器を操作できればだれでもプレーできるため、十分に可能性はあるという。国際パラリンピック委員会のハビエル・ゴンザレスCEO(最高経営責任者)は10月19日に東京都内で開いた記者会見で、「国際オリンピック委員会のなかの議論にも加わっている」と明かした。 11.8.日本経済新聞  31ページ  

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

ゲームPC需要拡大による影響

電子機器のデータ計算などを担うCPU(中央演算処理装置)が夏場から不足している。ゲーム対戦競技eスポーツの人気などで、ゲーム向けパソコン消費が盛り返していることが背景にあるという。英調査会社IHSマークイットによると、CPUなどを含むMPU(超小型演算処理装置)の2018年度の世界出荷額は562億1600万ドルと前年比7%伸びる見通しだ。また、CPU不足が長期化すると、パソコンの組み立てが滞り、他の主要電子部品の値下がりにつながりかねない状況だ。 10.24.日本経済新聞.20ページ

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

広がりを続けるeスポーツ

東京ゲームショーが20日、千葉氏の幕張メッセにて行われた。その中で、オランダと日本チームによるサッカーゲームでの国際親善試合を行うなど、ゲーム対戦競技「eスポーツ」の普及を前面に押し出した。また、同所にて行われたeスポーツにおける基礎公演にて、日本eスポーツ連合会長の岡村秀樹会長は、中学校の部活などにeスポーツが採用されるよう教育機関にも働きかけるという方針を示した。eスポーツ大会の様子は親和性が高い動画配信サービスで行われるのが一般になっており、日本での視聴時間と視聴者数はともにこの一年で大きく伸びているというが、国をまたぐ試合が多いために各国の放送局との調和が課題となっている。 9.21.日経産業新聞 3ページ

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

光を利用した新たな大容量通信

凸版印刷は電波の干渉を受けず大容量データを送受信できる開発した。採掘場の坑道内や山間部の工事現場などでの利用を見込む。カメラで撮影した映像・音声データを、光の「粒子」の性質を利用して送受信するものだ。また、光通信技術を利用するためにはLEDを受発信する機器につながったカメラを設置する必要があるが、高速大容量な通信が可能であり、4K映像にも対応できるという。ネット配信が可能なため、建築現場のほかに、1時的に大容量の通信が必要となるスポーツや野外の音楽イベントなどでの活用も想定している。 11月5日 日経産業新聞 10ページ

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

WOWOW、ネット同時配信へ

WOWOWは6日、BS放送の番組をインターネットで常時同時配信すると発表した。動画配信サービス「パラビ」などを通じ、スマートフォンアプリによる視聴が可能となる。これまでは過去の番組の配信が中心だったが、テレビ放送と同時にネットでも番組を配信することにより、解約率の抑制と新規顧客の獲得を狙う。ネット配信には権利者からの同意を得る必要があり、配信できる番組は全体の約8割となる。12月1日から配信を開始する予定であり、ネット配信のみの契約は現時点で検討していないという。 9月7日日本経済新聞 3ページ

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

ネット配信による会議

NECネッツエスアイは講演会や学会などのイベントをネット配信するサービスを始める。会場調査やカメラなどの設営、視聴リポートなど、顧客がシステムを導入する際に一貫して支援する。環境を整えるには手間がかかるが、自宅などオフィスの外で「テレワーク」が普及しているため、ウェブ会議システムの需要が高まっているという。聴講者はリアルタイムで視聴できるほか、質問を話してに送ることもでき、企業や行政、学術機関などでの採用を見込んでいる。 日経産業新聞 9月12日 4ページ

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

登録サイトの問題点

2020年東京オリンピックの募集が9月26日から始まっている。希望者は大会組織委員界の公式サイトから登録する必要があるが、その登録手順がわかりにくく複雑すぎるという声が目立っている。生年月日を入力する項目が今日の日付から表示されるため、クリックをかなり繰り返してカレンダーを遡る必要があることや、居住国の選択の際に、五十音で並んでいないため日本が南スーダンと北朝鮮の間にあり見つけにくいことなどが例に挙げられている。これを受けて組織委員戦略広報課はサイト内の文書マニュアルなどのサポート面を充実されることで対応したいと説明するが、サイトの抜本的な修正などは予定していないという。 日本経済新聞 夕刊 9月29日 13面

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

5Gの可能性

総務省は28日、次世代通信方式「5G」の利用ニーズをまとめた。5Gは現在の携帯と比べて最高伝送速度が100倍であり、2時間の映画を3秒でダウンロードできるほどの超高速大容量通信が実現できる。また、通信のタイムラグも現在の10分の1の1ミリ秒程度であり、機械の遠隔操作なども違和感が消え滑らかになる。超高速通信などの一部サービスは2019年の開始を目指している。携帯通信はもちろんだが、総務省は5Gが産業や生活全般にも浸透することを期待し、携帯会社以外にも割りあてる方針だ。今回の利用ニーズ調査では携帯会社以外の22社・グループが計画を示したが、総務省は10月に5G活用のアイデアコンテストを行い、より広い活用を求めている。 9月29日日本経済新聞 13面

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

書評 ネットフリックスの時代

本書はネットフリックスに代表される月額固定料金による見放題型の映像配信、通称SVODを切り口に、スマホの普及によるライフスタイルの変化が我々の生活にもたらす影響について述べているものであり、以下の6章から構成されている。 第1章「ネットフリックスの衝撃」では、ネットフリックスが『宅配ビデオレンタル』から『定額制ネット配信』へビジネスモデルを移行させていった動きについて述べ、また、マルチデバイス戦略や『ハウス・オブ・カード』に代表されるオリジナルコンテンツの配信により、現在においてネットフリックスは世界最大のVOD業者だということを解説している。第2章「迎え撃つ日本のSVOD」ではネットフリックスの上陸でSVODへ注目が集まるようになった中、日本での同種のサービスの広がりについて『dtv』や『Hulu』を中心に述べている。第3章「テレビを見ない時代とイッキ見」では、最も身近なメディアがスマートフォンとなった今、テレビの視聴率が下がっており、その理由としてテレビ番組を楽しむには毎週同じ時間そこにいなくてはならない習慣性が必要であること、逆にスマートフォンによる配信では見逃し配信や常にイッキ見が可能であることを述べている。第4章「音楽でなにが起こったか」では、音楽業界ではCDからダウンロード、ストリーミング・ミュージックへと需要が変化していると述べ、映像と同じくテクノロジーの進化による視聴行動の変化が、大きくビジネスモデルを揺さぶることになると指摘している。第5章「データがテレビを変える」では、ネット配信によりコンテンツを見つけてもらうのが困難な中で、レコメンド機能が大事であるとともに、そこで必要とされるあらゆるデータというものがおおよその利益や費用を決定づけ、コンテンツの中身へも影響を及ぼしていると述べている。第6章「イッキ見と放題で変わるコンテンツ」ではネット配信ではコンテンツが見放題になるので、作品の在庫リスクというものが極めて小さく、後に発掘される可能性も高まるのでコンテンツの寿命が伸びると述べている。また、オリジナルコンテンツ配信に合わせたイッキ見の活用も新たな施策として有効なものであると付け加えている。さらに、多様化に伴うコンテンツへの触れ方の変化が今起きている事の本質であり、販売方法などを考える時期に来ているが、コンテンツの中身がよくなければヒットしないという原則は変わらないとの指摘もしている。最後に、SVODによりディスクは死ぬのかという疑問に対して筆者は、人々はさまざまな条件によってメディアを使い分けるものであり、SVODはあくまで生活の中で静かに離れていく顧客を引き止めるもの、新しい消費スタイルを生み出すが、何かを破壊するものではないと結論づけている。 配信というものが進んできている今、自分には未だ身近であるCD.DVDというものはどうなっていくのかという疑問からこの本を選んだ。ネット配信が広がるまでの流れや、それに対しての企業の選択、また、当初の疑問であったCD.DVDの行く末についても理解できる一冊だった。

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ

米ツイッター、偽アカウント削除へ

米ツイッターは11日、不審な投稿を繰り返すような偽アカウントを数千万規模で削除すると発表した。ステルスマーケティングや偽情報の拡散への対策として行う。また、ツイッターのフォロワー数を水増しすることで、自分の影響力を実際より大きく見せるケースも発見されており、インフルエンサーを利用した企業のマーケティングにも、偽アカウントは影響を及ぼしている。今回の偽アカウント削除はこのようなフォロワー数の水増し対策としても効果が期待される。 7月13日13面 日本経済新聞

カテゴリー: 新聞要約 | コメントをどうぞ