卒論 事例研究

2012年に設立した、オンラインのオーダースーツを展開するECブランド、FABRIC TOKYO(ファブリック トウキョウ)は、都市圏に展開するリアル店舗で採寸し、スマホなどから手軽にフルオーダーのスーツやシャツが買えるビジネスモデルで、ここ3年ほどで急速に存在感を示してきた。
Forever21の日本撤退に象徴されるように、アパレル業界は大量生産大量消費のファストファッションの時代から、変わり目に差し掛かっている。そんな中、FABRIC TOKYOのビジネスは好調に伸びているという。
データドリブンでリアル店舗、アプリ、デジタルマーケティング、独自商品のECを活用しながらビジネスを高速に最適化する「D2C(Direct to Consumer)」業態の特徴を活かして、「(今期含め)3期連続で売上高は3倍を達成する見込み」(森社長)と、売上高の具体値は非公表ながら、ビジネスの堅調さに胸を張る。
これまでの資金調達額は累計25億円。出資者の顔ぶれには、大手ベンチャーキャピタルのほか、デパート大手の丸井グループも名を連ねる。

https://www.businessinsider.jp/post-199521

デンマークの靴ブランド「エコー」の日本法人エコー・ジャパン(東京・渋谷)は2018年
3月、「手ぶらで帰宅」がコンセプトの店「エコー エチカフィット東京店」を開いた。店頭で試着し購入した商品は原則、千葉県の倉庫から直接自宅に配送される。
当初は、40平方メートルの小型店でも運営できることを目的にして同店は開発された。基本的には1つの商品・サイズで1つの在庫しか置かないため、在庫スペースも狭くて済む。客からは「持ち帰る必要がないので、仕事の合間でも買い物を楽しめる」との好意的な意見が多いという。
エコー・ジャパンは、エチカフィット東京店が軌道にのれば同様の店を増やす方針。駅ナカなど、手狭なスペースへの出店を進める考えだ。

https://r.nikkei.com/article/DGXMZO33710340S8A800C1000000?s=4

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