微生物燃料電池、市販化へ

つくば市の農研機構などの研究チームは微生物燃料電池を用い、水田でCO2濃度などを測るセンサーシステムを開発した。これまで電流を回収する電極には効果で劣化しやすい素材が使われコストなどが実用化の課題であったが、研究チームはステンレス鋼の表面を火で酸化させると有効な電極になることを発見。コストを10分の1に抑え、電極から微弱な電気を効率的に抽出する機器も開発し。装置は電極を土に埋めるだけの簡素な仕組みで、得られる電力は少ないが太陽光発電などと比べ安定して電力を得られる。そのため、人手不足解消で期待されるスマート農法に必要不可欠な様々なデータを収集するセンサーの電源としては期待できると研究員は話す。2020年度中にも国内で初めて市販化される見込み。(東京新聞10月14日)
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