▪️2.ニンテンドーeショップ
ニンテンドーeショップとは、任天堂のゲーム機であるニンテンドー3DSシリーズ、Wii U 、Nintendo Switchを対象とした、ダウンロード販売やソフトウェアに関する情報・映像の閲覧が行えるサービスである。任天堂が提供している各種ゲーム端末から起動することができ、運営は任天堂が行っている。
ニンテンドー3DSの時代からサービスが開始しており、11年以上続いている。
ニンテンドーeショップでは、主にパッケージソフトのダウンロード版が販売されている。
小売店で購入したダウンロード番号を、ニンテンドーeショップのなかで入力するとソフトのダウンロードが可能になる。ニンテンドーeショップ上で直接購入することができる。
その他昔のゲームを最新のハードでプレイできるバーチャルコンソールやダウンロード専用のゲームも配信されている。
プラットフォームのカテゴリーとしては、仲介型プラットフォームで、原則任天堂のタイトルには手数料などは設けていない。しかし、任天堂以外のダウンロードタイトルについては売上の手数料として30%が徴収される。
任天堂が保有するIP(知的財産)のゲームがラインナップされていることがニンテンドーeショップが持つ絶対的な価値であり、例えばマリオやゼルダの伝説シリーズなど任天堂のゲームをプレイするのであれば利用は基本的には避けられない。
▪️3.
App store
App storeは、iPhoneやiPadなどiOSやiPadOSを搭載した端末向けのアプリケーションダウンロードサービスである。プラットフォームとしてのカテゴリーとしてはosプラットフォームで、ゲームだけでなくビジネスやエンタメなど多様なアプリケーションが取引されている。ゲームという面でいうと、スマートフォン向けのゲームアプリケーションを提供しているプラットフォームだ。
現状、iPhoneやiPadのアプリケーションを入手する方法は公式的にはApp storeの利用のみである。iOS向けのアプリケーションを探す・手に入れるのであれば原則他に選択肢はない。
収益モデルは手数料課金と月賦課金だ。
App Storeでは外部の開発者の出品を受け入れており、開発者登録と年会費99ドルを支払い、Appleの審査に通過すれば自作のアプリケーションを出品することが可能である。有料アプリケーション(無料アプリの課金も含む)の場合は売上の3割を手数料としてApple側が徴収する。
開発者側としては、iOSの端末を使用するユーザーに広く自身のアプリケーションを提供することができ、ユーザーとしては審査に通ったアプリケーションが提供されるため安心感があるというメリットがある。
しかし、この審査こそが度々問題になる。
審査プロセスの進度にばらつきがあることや、審査を通過してもApple側の独断で公開を取り消されることもある。2010年ごろからアプリケーションの審査基準が厳しくなり、2021年には42万個のアプリケーションがストア上から削除された。
また、開発段階で特定のブラウザやストリーミングソフトを使用しなければならず技術的な制約も多い。
以上のように開発者側としては、不満に思う点も多く、その不満がとあるゲーム会社との対立に繋がったケースがある。これは後々触れたいと思う。
以上がPCゲーム、コンシューマーゲーム、スマートフォン向けゲームにおけるプラットフォームとして代表的な3つだ。
開発者のゲームがユーザーに届くまでの流通の中で、これらプラットフォームが確固たる販路として存在することは非常に効果的であり、開発側とユーザー側の双方にメリットがあると言える。
しかし、裏を返せば開発者はそれぞれの流通でこれらのプラットフォームを使用することに迫られ、独占的という見方もできる。
プラットフォームビジネス自体は近年台頭しているビジネスモデルだが、巨大・強力過ぎるがあまりに既に顕在化している問題は多々ある。
それらの問題を見ると、巨大なプラットフォームが私たちの消費に結び付いていることの負の側面も見えてくる。
それは、序章で述べた通り、今や国内ゲーム市場の70%近くの1.4兆円を占める『オンラインプラットフォーム』のゲームにおいて必ずしも有益ではない。
ここからは、プラットフォームビジネスの問題点を事例を交えて見ていく。
まずは、別業界のプラットフォームが抱える問題だ。